
活力ある「シニア就職組」が労働市場を欧米並みに流動化させることになれば、大企業から中小企業まで、
今までにはない、人材獲得の大きなチャンスが訪れます。

企業は、業績が回復しても人件費のリストラが緩むのを嫌い、非正規社員の採用で賄う傾向が強かった。
だが〇七年度からは団塊世代の大量退職が始まり、技術伝承を進めるために、安定した人材確保が不可欠。

「団塊の世代」が2007年以降、相次いで定年退職を迎えることで、製造業の3割が技術継承に
危機感を持っていることが、厚生労働省の1万社対象の調査で判明しました。

バブル崩壊、失われた10年を経て、さらに日本社会は混迷の泥沼に嵌まり込んでいるのが現状でしょう。
この日本の危機を救えるのは活力に満ちたシニア人材をおいてほかにはないでしょう。